株式会社ふくおかフィナンシャルグループ
株式会社ふくおかフィナンシャルグループ（取締役社長 五島 久、以下「FFG」）及び三井松島ホールディングス株式会社（代表取締役社長 吉岡 泰士、以下「三井松島HD」）は、大牟田市の観光振興を目的として、明治時代の迎賓館「三井港倶楽部」を起点とした、食と歴史文化を掛け合わせた観光コンテンツを造成しましたのでお知らせします。
本取組みは、観光庁のインバウンドの地方誘客や消費拡大に向けた観光コンテンツ造成支援事業の採択を受け実施しました。三井松島HDが企画した「三井港倶楽部（大牟田市の指定有形文化財）」へのプロジェクションマッピング導入に加え、地域事業者の既存観光コンテンツを絡めたツアーを造成することで、大牟田への来訪者の裾野を広げ、大牟田の歴史と文化を深く知る機会を創出しました。大牟田の食・歴史・文化を融合させたツアーは、今後、国内外の観光客を惹きつける唯一無二のコンテンツとして、一般販売を予定しております。
三井港倶楽部での“至高の食、明治の趣残る空間、光のアート”が織りなす“食の美術館“での至福の時間と、大牟田での歴史・文化ツアーを、是非、この機会に体験してみてはいかがでしょうか。
FFGと三井松島HDは、今後も各社が持つ強みを活かし、自治体や地域の事業者等とも連携しながら、大牟田の交流人口増加と地域経済活性化に向けた取組みを積極的に進めてまいります。
コンテンツ概要
♦開催場所 ：三井港倶楽部 福岡県大牟田市西港町2丁目6番地
♦販売メニュー：ディナー1名様￥18,150～予定 (税・サービス料込み）
※1回最大48名様まで。要予約となっております。
※ランチでは一部コンテンツのみ体験可能。
♦専用ページ ：https://www.mitsui-minatoclub.com/projection-mapping/
プロジェクションマッピング※写真はイメージとなります。
飲食メニュー※写真はイメージとなります。
ご参考 三井港倶楽部について
三井港倶楽部は、1908年に誕生した施設で、100年以上の歴史を今に残す迎賓館です。昭和天皇や政財界の重鎮が数多く訪れた由緒ある施設で、大牟田市指定有形文化財、経済産業省近代化産業遺産の指定を受けており、大牟田市の石炭産業の歴史を伝える貴重な遺産となっています。
2017年より三井松島HDが三井港倶楽部保存会から資産を譲り受け、以降、保存・運営を行っています。2018年に施設リニューアルを実施し、料理顧問にフレンチの巨匠 坂井宏行シェフを迎え、現在は、エスコフィエ(※)の称号を持つ、波多江優貴総料理長による芸術的なフランス料理を提供しています。料理の内容は、大牟田の文化や歴史を皿の上で表現し、有明海沿岸の生産者や、器作家のこだわりも取り入れた、ストーリー性のあるフレンチとなっています。
※「一般社団法人 日本エスコフィエ協会」から経験豊かな料理人のみがその称号を授与されるフランス料理最高峰の称号のひとつ
ご参考 FFGのサポート内容
FFG及びFFG傘下のiBankマーケティング株式会社と株式会社FFGビジネスコンサルティングは、令和5年度の観光庁「インバウンドの地方誘客や消費拡大に向けた観光コンテンツ造成支援事業」を活用して、国内外からの地方誘客や観光消費の拡大を促進するため、地域に根差した観光資源の磨き上げを実施しました。（以下、サポート内容の詳細）
♦マーケティング分析
１.三井港倶楽部に市内外から多くの方に来てもらうため、来店状況や、HPへのアクセス状況の分析を実施し、訴求ポイントの明確化など、事業戦略を考えるうえで必要となる要素について助言を行いました。
２.三井港倶楽部が計画していたHP改修にあたり、お客様に伝わりやすいコンセプトを設定し、HP上の見せ方や掲載方法などの助言を行いました。
♦国内向けプロモーション
１.iBank社が運営するマネーアプリ「Wallet＋」を活用し、ターゲットを絞ったメール配信によるプロモーションを実施しました。
♦多言語アンケート調査・分析・報告書作成
１.コンテンツの磨き上げに活用するアンケートを多言語で作成。モニターツアーに招聘された海外の旅行関係者に対してアンケート調査を実施し、データ分析を行いました。
２.アンケート分析に加え、モニターツアー全体に関する分析を実施し、観光庁に対する報告書作成業務の支援を行いました。
株式会社ふくおかフィナンシャルグループについて
名称 ：株式会社ふくおかフィナンシャルグループ
本社所在地 ：福岡県福岡市中央区大手門一丁目8番3号
代表者 ：取締役社長 五島 久
設立 ：平成19年4月2日
事業内容 ：銀行、その他銀行法により子会社とすることができる会社の経営管理およびこれに付帯関連する
業務、その他、銀行法により銀行持株会社が行うことができる業務
上場証券取引所：東証、福証
URL ： https://www.fukuoka-fg.com/
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株式会社ふくおかフィナンシャルグループ（取締役社長 五島 久、以下「FFG」）及び三井松島ホールディングス株式会社（代表取締役社長 吉岡 泰士、以下「三井松島HD」）は、大牟田市の観光振興を目的として、明治時代の迎賓館「三井港倶楽部」を起点とした、食と歴史文化を掛け合わせた観光コンテンツを造成しましたのでお知らせします。
本取組みは、観光庁のインバウンドの地方誘客や消費拡大に向けた観光コンテンツ造成支援事業の採択を受け実施しました。三井松島HDが企画した「三井港倶楽部（大牟田市の指定有形文化財）」へのプロジェクションマッピング導入に加え、地域事業者の既存観光コンテンツを絡めたツアーを造成することで、大牟田への来訪者の裾野を広げ、大牟田の歴史と文化を深く知る機会を創出しました。大牟田の食・歴史・文化を融合させたツアーは、今後、国内外の観光客を惹きつける唯一無二のコンテンツとして、一般販売を予定しております。
三井港倶楽部での“至高の食、明治の趣残る空間、光のアート”が織りなす“食の美術館“での至福の時間と、大牟田での歴史・文化ツアーを、是非、この機会に体験してみてはいかがでしょうか。
FFGと三井松島HDは、今後も各社が持つ強みを活かし、自治体や地域の事業者等とも連携しながら、大牟田の交流人口増加と地域経済活性化に向けた取組みを積極的に進めてまいります。
コンテンツ概要
♦開催場所 ：三井港倶楽部 福岡県大牟田市西港町2丁目6番地
♦販売メニュー：ディナー1名様￥18,150～予定 (税・サービス料込み）
※1回最大48名様まで。要予約となっております。
※ランチでは一部コンテンツのみ体験可能。
♦専用ページ ：https://www.mitsui-minatoclub.com/projection-mapping/
プロジェクションマッピング※写真はイメージとなります。
飲食メニュー※写真はイメージとなります。
ご参考 三井港倶楽部について
三井港倶楽部は、1908年に誕生した施設で、100年以上の歴史を今に残す迎賓館です。昭和天皇や政財界の重鎮が数多く訪れた由緒ある施設で、大牟田市指定有形文化財、経済産業省近代化産業遺産の指定を受けており、大牟田市の石炭産業の歴史を伝える貴重な遺産となっています。
2017年より三井松島HDが三井港倶楽部保存会から資産を譲り受け、以降、保存・運営を行っています。2018年に施設リニューアルを実施し、料理顧問にフレンチの巨匠 坂井宏行シェフを迎え、現在は、エスコフィエ(※)の称号を持つ、波多江優貴総料理長による芸術的なフランス料理を提供しています。料理の内容は、大牟田の文化や歴史を皿の上で表現し、有明海沿岸の生産者や、器作家のこだわりも取り入れた、ストーリー性のあるフレンチとなっています。
※「一般社団法人 日本エスコフィエ協会」から経験豊かな料理人のみがその称号を授与されるフランス料理最高峰の称号のひとつ
ご参考 FFGのサポート内容
FFG及びFFG傘下のiBankマーケティング株式会社と株式会社FFGビジネスコンサルティングは、令和5年度の観光庁「インバウンドの地方誘客や消費拡大に向けた観光コンテンツ造成支援事業」を活用して、国内外からの地方誘客や観光消費の拡大を促進するため、地域に根差した観光資源の磨き上げを実施しました。（以下、サポート内容の詳細）
♦マーケティング分析
１.三井港倶楽部に市内外から多くの方に来てもらうため、来店状況や、HPへのアクセス状況の分析を実施し、訴求ポイントの明確化など、事業戦略を考えるうえで必要となる要素について助言を行いました。
２.三井港倶楽部が計画していたHP改修にあたり、お客様に伝わりやすいコンセプトを設定し、HP上の見せ方や掲載方法などの助言を行いました。
♦国内向けプロモーション
１.iBank社が運営するマネーアプリ「Wallet＋」を活用し、ターゲットを絞ったメール配信によるプロモーションを実施しました。
♦多言語アンケート調査・分析・報告書作成
１.コンテンツの磨き上げに活用するアンケートを多言語で作成。モニターツアーに招聘された海外の旅行関係者に対してアンケート調査を実施し、データ分析を行いました。
２.アンケート分析に加え、モニターツアー全体に関する分析を実施し、観光庁に対する報告書作成業務の支援を行いました。
株式会社ふくおかフィナンシャルグループについて
名称 ：株式会社ふくおかフィナンシャルグループ
本社所在地 ：福岡県福岡市中央区大手門一丁目8番3号
代表者 ：取締役社長 五島 久
設立 ：平成19年4月2日
事業内容 ：銀行、その他銀行法により子会社とすることができる会社の経営管理およびこれに付帯関連する
業務、その他、銀行法により銀行持株会社が行うことができる業務
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この記事を書いたひと
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