新築住宅の価格上昇が止まらない？その理由と賢い購入タイミングとは

マイホームの購入を考えているものの、新築価格の高騰で悩んでいる方は多いのではないでしょうか。

建築資材の値上がりや円安の影響を受け、住宅価格は上昇を続けています。そのため、「今購入すべきか、それとも価格が落ち着くのを待つべきか」と判断に迷う方もいるでしょう。

価格上昇の要因を正しく理解することで、適切な購入のタイミングを見極めることが可能です。この記事では、新築価格が上昇する理由と、住宅購入の考え方について解説します。

新築価格上昇の3つの原因

新築住宅の価格が高騰している背景には、さまざまな要因が関係しています。この章では、新築価格上昇の3つの要因を詳しく解説します。

建築資材と人件費の高騰

新築住宅の価格上昇の大きな要因は、建築資材と人件費の高騰です。2020年以降の「ウッドショック」により木材価格が急騰し、鉄筋やコンクリートも世界的な需要増加やエネルギーコストの上昇で高値が続いています。

さらに、少子高齢化による職人不足で施工費が上昇し、新築価格にも影響を与えています。厚生労働省の統計によると、建設業男性全労働者の年間賃金総支給額は2012年から2019年までの間に18.6％上昇しており、人件費の増加が新築住宅の価格上昇を押し上げる要因となっています。

参照：国土交通省｜建設業男性全労働者等の年間賃金総支給額の推移　P8

円安や経済状況の影響

新築価格の上昇には、円安や経済状況の変化が影響しています。日本は多くの建築資材を輸入に依存しており、円安が進むと輸入コストが増加し、住宅価格も上昇します。

特に2022年以降、1ドル＝150円を超える円安により、木材や金属製品の価格が高騰しました。また、原油価格の上昇に伴う輸送コストや生産コストの増加も、建築資材の価格を押し上げています。

今後、円安や経済状況が改善されない限り、新築価格の高騰は続く可能性が高いでしょう。

参照：日本経済新聞

住宅需要の変化と地価上昇

都市部では人口集中が続き、土地の需要増加に伴い地価も上昇しています。

特に東京都心の地価は過去10年間で上昇を続け、住宅価格の高騰を招いています。また、コロナ禍以降の郊外移住の増加により、一部の地域でも地価が上昇しました。

さらに、省エネ性能の高い「ZEH住宅」や「長期優良住宅」の普及が進み、設備や仕様の向上によって新築価格が押し上げられています。今後も都市部を中心に住宅需要が高まることで、この傾向は続くと考えられます。

新築価格上昇の影響を抑える3つの方法

新築住宅の価格が上昇する中でも、コストを抑えて理想の住まいを手に入れる方法はあります。ここでは、3つの方法を詳しく解説します。

予算に合わせて間取りや仕様を調整する

住宅のコストを抑えるには、間取りや仕様を工夫することが重要です。延床面積が広いほど建築費は高くなるため、無駄なスペースを減らすことでコストダウンが可能です。

例えば、以下の方法が有効です。

間取りの最適化

部屋数を必要最低限にし、廊下を短くすることで建築コストを削減する

水回りの配置

キッチン・浴室・トイレを近くにまとめ、配管工事費を抑える

内装・設備の見直し

高級仕様を避け、標準設備を選ぶことでコストを調整する

このように、必要な機能を維持しながら無駄を省くことで、費用を抑えることができます。

住宅ローンや補助金を賢く活用する

住宅価格が上昇している今こそ、住宅ローンや補助金制度を適切に活用することが重要です。ローンの選び方によって総支払額に大きな差が生じるため、金利や条件を比較し、最適なものを選ぶ必要があります。

以下のポイントを押さえることで、コストを抑えられます。

フラット35の活用

長期間固定金利を選ぶことで、将来の金利上昇リスクを回避する

金融機関の比較

複数の銀行の金利や条件を比較し、有利な住宅ローンを選ぶ

自治体の補助金制度

地域ごとの住宅取得支援制度や助成金を活用し、初期費用を軽減する

例えば、「こどもエコすまい支援事業」や「ZEH補助金」を利用すれば、省エネ性能の高い住宅の建築費用を一部補助してもらえます。

これらの制度を事前に確認し、最大限に活用することで、住宅購入時の負担を抑えることができます。

参照：国土交通省｜こどもエコすまい支援事業
参照：環境省｜戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業

コスパの高い工務店やハウスメーカーを選ぶ

同じ予算でも、施工会社の選び方によって住宅の品質やコストパフォーマンスは大きく変わります。ハウスメーカーと工務店の違いを理解し、自分の予算や要望に合った会社を選ぶことが重要です。

施工会社を選ぶ際のポイントは以下の通りです。

大手ハウスメーカーと地域工務店

大手ハウスメーカーは、品質の安定性や保証の充実が魅力な反面、広告費や運営コストが価格に反映されることがある
一方、地域工務店は土地の特性を活かした柔軟な設計が可能で、コストを抑えられる場合もある

規格住宅の活用

注文住宅よりも、設計が決まっている規格住宅を選ぶことで、設計コストを抑えられる

施工実績の確認

見学会や口コミを活用し、過去の施工事例をチェックすることが大切

例えば、大手ハウスメーカーと地域工務店では、同じ広さや仕様でも数百万円の価格差が生じることがあります。また、規格住宅なら設計費用を抑え、施工期間を短縮できるため、全体のコスト削減につながります。

自分の予算と希望に合った施工会社を選ぶことで、費用を抑えながら理想の住宅を実現できます。

新築価格上昇時代でも理想のマイホームを手に入れるには

新築価格の上昇が続く中で理想のマイホームを手に入れるためには、長期的な資産価値を考慮し、新築戸建てを選ぶことが重要です。

長期的な資産価値を考えると新築戸建ては有利

新築戸建ては、長期的な資産価値を維持しやすい選択肢です。戸建ては土地付きのため、建物の価値が下がっても土地の価値が残ることが多いからです。

特に、以下の点が資産価値を左右します。

立地

駅近や発展が期待できるエリアは価値が下がりにくい

住宅の性能

耐震性が高く、メンテナンスが行き届いた住宅は資産価値を維持しやすい

例えば、ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）や長期優良住宅の認定を受けた住宅は評価が高く、資産価値を保ちやすくなります。将来的な売却や住み替えを考えても、新築戸建ては有利といえるでしょう。

住宅購入のタイミングはライフプランに合わせて決める

住宅購入のタイミングは、市場の動向だけでなく、自身のライフプランと資金計画を考慮することが重要です。

主な判断基準は以下の通りです。

家族構成の変化

結婚や出産など、ライフイベントに合わせた購入が望ましい

子育て環境の確保

学区や保育施設の利便性を考慮し、長く住めるエリアを選ぶ

住宅ローンの計画

若いうちに借りると長期返済が可能で、負担を抑えやすい
住宅価格の大幅な下落は見込みにくいため、補助金や低金利が活用できるうちに購入を検討することが賢明です。近年では、最長50年の住宅ローンも登場しており、長期的な資金計画の選択肢として考慮するのも一つの方法でしょう。

参照：住宅金融支援機構｜フラット50

コストを抑えながら新築戸建てを賢く購入しよう

新築価格の上昇が続く中でも、工夫次第でコストを抑えて購入することは可能です。間取りや仕様の調整、住宅ローンや補助金の活用、施工会社の選定を意識することで、無理のない住宅購入が実現できます。

また、市場の動向だけでなく、ライフプランに合わせた購入タイミングの判断も重要です。家族の成長や生活スタイルの変化を考慮し、適切な時期に購入することで、快適な住環境を整えられるでしょう。

住宅価格の推移は不透明ですが、価格の下落を待つよりも「今できる最適な選択」を考え、計画的に購入を進めましょう。