「よく眠る会社は業績が伸びる」睡眠時間が企業の利益率を左右する理由

日本人の睡眠時間は世界最下位レベルとされていますが、今「よく眠る会社は業績が伸びる」という事実が注目されています。従業員の睡眠時間を確保することが、いかに企業の利益率に直結するのか。4月22日放送のRKBラジオ『田畑竜介Grooooow Up』に出演した、慶應義塾大学商学部教授の山本勲氏がその理由について解説しました。

上場企業のデータを活用した統計的な分析によると、従業員がしっかりと睡眠時間を確保し、良質な睡眠をとっている企業ほど、利益率や売上高が良い傾向にあることが明らかになっています。山本氏は、睡眠不足の状態で無理に働くことの弊害を指摘します。

睡眠不足による悪影響： 集中力や判断力が低下してミスが増えるだけでなく、周囲に強く当たってしまうなど社内の雰囲気悪化にもつながります。

快眠によるメリット： 頭が冴えた状態で良好な人間関係を保ちながら働くことで、業務効率と生産性が高まり、結果として利益率の向上に寄与します。

かつての「24時間戦えますか」という根性論から、いかに効率を上げ、労働時間を短縮して質を高めるかという方向へ、企業の考え方は完全にシフトしています。

従業員の多くが共働きなどで家庭でも多忙な中、企業が睡眠時間をサポートするために最も重要なのは、環境の整備です。

長時間労働の削減： 夜遅くまで残業する環境をなくし、例えば19時には仕事を終えられるようにすることで、個人が睡眠時間をやりくりできる余地を生み出します。

勤務間インターバル制度： 終業から翌日の始業までに一定時間の休息を設ける制度です。欧州などで義務化されているこの制度を導入している企業では、従業員の睡眠時間が確保されていることが統計でも示されています。

勤務時間中に短時間の仮眠（パワーナップ）を推奨する企業も増えています。

外資系大手企業： 米国のIT大手企業や世界的スポーツブランドでは、社内に専用の設備や休息をとれる部屋を設置し、自由に活用できるようにしています。

国内大手不動産会社： 本社の移転に合わせて仮眠室を整備し、15分から30分程度の仮眠を推奨しています。

国内寝具メーカー： 照明や音を活用して、短時間でも心地よく目覚められるような工夫を施した専用ルームを設けています。

コストをかけない工夫： 特別な設備がなくても、昼休み中に照明を暗くして机の上で自由に休めるようにしている企業も多く存在します。

従業員の給与や福利厚生と同様に、睡眠時間の確保もまた、経営陣が取り組むべき重要なテーマとなっています。労働時間が長い日本において、企業側が配慮を行うことは、最終的に生産性を高め、業績向上という形で企業に戻ってきます。

睡眠についてより深く学べるイベントが開催されます。内村理事長も登壇されるほか、元プロ体操選手の内村航平さんや競泳オリンピックメダリストの松田丈志さんら超一流アスリートも加わり、睡眠の極意を徹底解剖します。

4月24日（金）： 企業向けビジネスデー（ホテルニューオータニ博多）
4月25日（土）・26日（日）： 一般向けフェア（電気ビルみらいホール）
入場料： 無料（講演については事前予約制）
申込： 「ふくおか睡眠フェア2026」特設サイトからお申し込みください。
https://rkb.jp/Fukuoka-suiminfair2026/